漁船検査規則 | 水産業

漁船検査規則

　漁船法 （昭和二十五年法律第百七十八号）第二十二条第三項 の規定に基き、漁船検査規則を次のように定める。
第一章　船体（第一条―第六条）
第二章　機関（第七条―第十一条）
第三章　漁ろう設備
第一節　魚群探知機（第十二条―第十五条）
第二節　うず巻ポンプ（第十六条―第十八条）
第四章　漁獲物の保蔵設備
第一節　魚そうの防熱設備（第十九条）
第二節　冷凍設備（第二十条―第二十四条）
第五章　電気設備
第一節　直流発電機（第二十五条―第二十八条）
第二節　直流電動機（第二十九条―第三十一条）
第三節　交流発電機（第三十一条の二―第三十一条の四）
第四節　交流電動機（第三十一条の五―第三十一条の七）
第五節　変圧器（第三十一条の八―第三十一条の十一）
第六節　配電盤（第三十二条―第三十四条）
第六章　航海測器設備
第一節　磁気コンパス（第三十五条―第三十八条）
第二節　舶用六分儀（第三十九条―第四十一条）
第三節　アネロイド気圧計（第四十二条―第四十四条）
第四節　船内時計（第四十五条―第四十七条）
第七章　総合検査（第四十八条―第五十条）
附則
　　　 第一章　船体
　　　 第二章　機関
　　　 第三章　漁ろう設備
　　　　 第一節　魚群探知機

（装備）

第十四条 魚群探知機の装備の基準は、次のとおりとする。

一 送受波器が船底又は外げんの音波の送受波に良好な場所に固着され、かつ、波その他の外力によつて損傷するおそれが少いように装備されていること。

二 送信器、受信器、指示器及び送受波器の制御装置が湿気、振動、温度等周囲の条件が性能に有害な影響を及ぼすおそれがない場所に装備されていること。

（性能）

第十五条 魚群探知機の性能は、送信周波数試験、振動試験、衝撃試験、耐熱耐寒試験、耐湿試験、指示確度試験、受信系帯域幅試験、受信系帯域幅外減衰試験、発振線整度試験、利得変化試験、指向性試験、送信パルス幅試験及び探知能力試験により判定するものとし、その試験方法及び性能の基準は、次のとおりとする。

一 送信周波数試験は、第二号、第四号及び第五号の試験の際、当該魚群探知機を規定の作動状態において音波の発振周波数を測定して行うものとし、それぞれの場合における発振周波数が次の表の上欄に掲げる公称発振周波数に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる範囲内にあること。

公称発振周波数 （キロヘルツ）	発振周波数（キロヘルツ）の範囲
一五	一四以上一六以下
二〇	一九以上二一以下
二四	二三以上二五以下
二八	二七以上二九以下
三二	三一以上三三以下
三六	三五以上三七以下
四〇	三九以上四一以下
四五	四四以上四六以下
五〇	四九以上五一以下
五五	五四以上五六以下
六〇	五九以上六一以下
六五	六四以上六六以下
七〇	六八以上七二以下
七五	七三以上七七以下
八〇	七八以上八二以下
八五	八三以上八七以下
九〇	八八以上九二以下
九五	九三以上九七以下
一〇〇	九八以上一〇二以下
一一〇	一〇七以上一一三以下
一二〇	一一七以上一二三以下
一三〇	一二七以上一三三以下
一四〇	一三七以上一四三以下
一五〇	一四七以上一五三以下
一六〇	一五七以上一六三以下
一七〇	一六七以上一七三以下
一八〇	一七七以上一八三以下
二〇〇	一九四以上二〇六以下
二二〇	二一四以上二二六以下
二四〇	二三四以上二四六以下
二六〇	二五四以上二六六以下
二八〇	二七四以上二八六以下
三〇〇	二九四以上三〇六以下
三二〇	三一四以上三二六以下
三四〇	三三四以上三四六以下
三六〇	三五四以上三六六以下
四〇〇	三八八以上四一二以下
四四〇	四二八以上四五二以下
四八〇	四六八以上四九二以下
五二〇	五〇八以上五三二以下

二 振動試験は、規定の作動状態において当該魚群探知機に振動試験機により振幅が正負一・五ミリメートルで、振動数が二百五十回毎分から六百回毎分までの間を一分間に六十回毎分の割合で連続して増加し、又は減少する振動を加えて行うものとし、この振動を上下、左右及び前後の方向にそれぞれ三十分間連続して加えても、その性能及び構造に異状を生じないこと。

三 衝撃試験は、当該魚群探知機の送受波器を除いた部分を五センチメートルの高さから三回試験床に落下させた後、当該魚群探知機を規定の作動状態において行うものとし、その性能及び構造に異状を生じないこと。

四 耐熱耐寒試験は、当該魚群探知機を規定の作動状態において摂氏零度及び摂氏五十度の場所に、それぞれ一時間放置して行うものとし、その性能及び構造に異状を生じないこと。

五 耐湿試験は、当該魚群探知機を規定の作動状態において摂氏三十五度、相対湿度九十パーセント以上の恒湿そうに四時間以上放置して行うものとし、その性能及び構造に異状を生じないこと。

六 指示確度試験は、当該魚群探知機を交流にあつては定格電圧の百十パーセント及び九十パーセント、直流にあつては定格電圧が百ボルト未満の場合定格電圧の百二十五パーセント及び九十パーセント、百ボルト以上の場合定格電圧の百十パーセント及び八十パーセントの電源電圧並びにこれらの間の電源電圧における作動状態において行うものとし、作動が安定であつて指示確度に影響を受けることがなく、かつ、水中音速毎秒千五百メートルとして、その指示誤差が正負二パーセントをこえて増減しないこと。

七 受信系帯域幅試験は、当該魚群探知機につき、受信系周波数特性曲線において最大利得より六デシベル低い利得を示す周波数の最大値と最小値を測定して行うものとし、受信系帯域幅は、次の表の上欄に掲げる公称発振周波数の区分に応じ、それぞれ当該魚群探知機の発振周波数を基準として同表の下欄に掲げる範囲内にあること。

公称発振周波数 （キロヘルツ）	受信系帯域幅（キロヘルツ）の範囲
一五	（＋－）一・五
二〇	（＋－）一・五
二四	（＋－）一・五
二八	（＋－）一・五
三二	（＋－）一・五
三六	（＋－）一・八
四〇	（＋－）一・八
四五	（＋－）一・八
五〇	（＋－）一・八
五五	（＋－）二・〇
六〇	（＋－）二・〇
六五	（＋－）二・〇
七〇	（＋－）二・〇
七五	（＋－）二・〇
八〇	（＋－）二・五
八五	（＋－）二・五
九〇	（＋－）二・五
九五	（＋－）二・五
一〇〇	（＋－）二・五
一一〇	（＋－）三・〇
一二〇	（＋－）三・〇
一三〇	（＋－）三・〇
一四〇	（＋－）四・〇
一五〇	（＋－）四・〇
一六〇	（＋－）五・〇
一七〇	（＋－）五・〇
一八〇	（＋－）五・〇
二〇〇	（＋－）七・五
二二〇	（＋－）七・五
二四〇	（＋－）七・五
二六〇	（＋－）七・五
二八〇	（＋－）七・五
三〇〇	（＋－）一〇・〇
三二〇	（＋－）一〇・〇
三四〇	（＋－）一〇・〇
三六〇	（＋－）一〇・〇
四〇〇	（＋－）一五・〇
四四〇	（＋－）一五・〇
四八〇	（＋－）一五・〇
五二〇	（＋－）一五・〇

八 受信系帯域幅外減衰試験は、当該魚群探知機につき、受信系周波数特性曲線において最大利得から三十六デシベル低い利得を示す周波数の最大値と最小値を測定して行うものとし、最大値及び最小値は、次の表の上欄に掲げる公称発振周波数の区分に応じ、それぞれ当該魚群探知機の発振周波数を基準として同表の下欄に掲げる範囲内にあること。

公称発振周波数 （キロヘルツ）	発振周波数（キロヘルツ）の範囲
一五	（＋－）二・四
二〇	（＋－）二・四
二四	（＋－）二・四
二八	（＋－）二・四
三二	（＋－）二・四
三六	（＋－）二・九
四〇	（＋－）二・九
四五	（＋－）二・九
五〇	（＋－）二・九
五五	（＋－）三・二
六〇	（＋－）三・二
六五	（＋－）三・二
七〇	（＋－）三・二
七五	（＋－）三・二
八〇	（＋－）四・〇
八五	（＋－）四・〇
九〇	（＋－）四・〇
九五	（＋－）四・〇
一〇〇	（＋－）四・〇
一一〇	（＋－）四・八
一二〇	（＋－）四・八
一三〇	（＋－）四・八
一四〇	（＋－）六・五
一五〇	（＋－）六・五
一六〇	（＋－）一〇・〇
一七〇	（＋－）一〇・〇
一八〇	（＋－）一〇・〇
二〇〇	（＋－）一五・〇
二二〇	（＋－）一五・〇
二四〇	（＋－）一五・〇
二六〇	（＋－）一五・〇
二八〇	（＋－）一五・〇
三〇〇	（＋－）二〇・〇
三二〇	（＋－）二〇・〇
三四〇	（＋－）二〇・〇
三六〇	（＋－）二〇・〇
四〇〇	（＋－）三〇・〇
四四〇	（＋－）三〇・〇
四八〇	（＋－）三〇・〇
五二〇	（＋－）三〇・〇

九 発振線整度試験は、記録紙を用いる魚群探知機につき、当該魚群探知機を定格電圧（漁船に装備する前に行う試験にあつては、交流にあつては定格電圧の百十パーセント及び九十パーセント、直流にあつては定格電圧が百ボルト未満の場合定格電圧の百二十五パーセント及び九十パーセント、百ボルト以上の場合定格電圧の百十パーセント及び八十パーセントの電源電圧並びにこれらの間の電源電圧）における作動状態において行うものとし、当該魚群探知機の最浅レンジにおける発振線に〇・五ミリメートル以上のおうとつがないこと。

十 利得変化試験は、当該魚群探知機を交流にあつては定格電圧の百十パーセント及び九十パーセント、直流にあつては定格電圧が百ボルト未満の場合定格電圧の百二十五パーセント及び九十パーセント、百ボルト以上の場合定格電圧の百十パーセント及び八十パーセントの電源電圧並びにこれらの間の電源電圧における作動状態において行うものとし、反響余裕値が定格電圧における値から五デシベルをこえて増減しないこと。

十一 指向性試験は、水中に当該魚群探知機の送受波器を設置し、その公称発振周波数により発振させ、当該送受波器の近距離音場外であつて、当該送受波器から一定の距離の点における音圧を測定して行うものとし、送受波器の指向性主軸に対して八十度以上百度以下の範囲における音圧が当該送受波器の指向性主軸上の音圧に対しデシベル換算値で二十五デシベル以上低い値であること。

十二 送信パルス幅試験は、当該魚群探知機を規定の作動状態において送信電圧パルス波形を測定して行うものとし、電圧が尖頭値からその二分の一になるまでの時間は十ミリセカンド以下であること。

十三 探知能力試験は、水中に当該魚群探知機の送波器を設置し、当該送波器の指向性主軸上であつて近距離音場外の点において規定の作動状態における送波音圧を測定して行うものとし、測定した送波音圧を送波音圧レベルに換算し、その値が次の算式による計算値（ＰＳ_１）より二十デシベル以上高いものであること。
　　　$ＰＳ$_１＝４０ｌｏｇ_１０Ｘ＋２αＸ－２０ｌｏｇ_１０ｆ＋１０ｌｏｇ_１０Δｆ－ＧＲ＋２３５
ＰＳ_１は、送波音圧レベルの計算値（デシベル）
Ｘは、当該魚群探知機の公称最大探知距離（キロメートル）
ｆは、音波の発振周波数（キロヘルツ）
Δｆは、第七号の受信系帯域幅試験で求められる受信系帯域幅（キロヘルツ）
ＧＲは、受波器の指向性選波率（デシベル）
αは、次の算式により算定した１キロメートル当たりの音波の吸収係数（デシベル）$\alpha ＝０．１１ｆ＋｛２２ｆ$２÷（４１００＋ｆ^２）｝＋０．０００２３８ｆ^２

２ 前項に規定する試験のうち、送信周波数試験、振動試験、衝撃試験、耐熱耐寒試験、耐湿試験、指示確度試験、受信系帯域幅試験、受信系帯域幅外減衰試験、利得変化試験、指向性試験、送信パルス幅試験及び探知能力試験は、その試験に係る魚群探知機を漁船に装備する前に、発振線整度試験は、当該魚群探知機を漁船に装備する前及び装備した後にそれぞれ行うものとする。

　　　　 第二節　うず巻ポンプ

第十六条 漁船のうず巻ポンプ（以下「ポンプ」という。）は、検査の結果、その材料及び構造については次条、性能については第十八条に掲げる基準のすべてに適合するものを合格とする。

（材料及び構造）

第十七条 ポンプの構造の基準は、左の通りとする。

一 胴殻、羽根車及び案内羽根の材質が特殊青銅又は青銅であること。但し、胴殻の材質は、鋳鉄であつてもよい。

二 車軸の材質がネーバルブラス又は特殊鋼であること。

三 片吸込ポンプにあつては、自動平衡盤又は推力軸受その他により推力の防止方法が講じられていること。

（性能）

第十八条 ポンプの性能は、運転試験及び温度上昇試験並びに解放検査により判定するものとし、その基準は、左の通りとする。

一 運転試験は、最高揚水量の五分の一、五分の二、五分の三、五分の四及び最高揚水量で連続一時間以上行うものとし、左の第一表の算式により算出される効率が左の第二表の上欄に掲げる吐出口径に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる揚水量及び揚程のときに四十パーセント以上となり、各揚水量について測定した回転数、揚程、所要出力及び効率についての特性曲線が極端な変動を示さないこと。
　第一表
　　$ポンプの効率＝（Ｗ\times Ｑ\times Ｈ）÷（６，１２０\times Ｓ）$
Ｗは、揚水質量（キログラム／立方メートル）
Ｑは、揚水量（立方メートル／分）
Ｈは、揚程（メートル）
Ｓは、ポンプの所要出力（キロワツト）
　第二表

吐出口径（ミリメートル）	揚水量（立方メートル／分）	揚程（メートル）
二五	〇・一以上	八以上
五〇	〇・二以上	八以上
七五	〇・六以上	一〇以上
一〇〇	一・二以上	一二以上
一二五	一・八以上	一三以上
一五〇	二・五以上	一五以上

二 温度上昇試験は、前号の試験の直後に行うものとし、軸受及びパツキング押えの温度が周囲の気温に比し、摂氏四十度以上上昇しないこと。

三 解放検査は、前号の試験の直後に行うものとし、各部の材料、構造、工作及び寸法に異状がないこと。

　　　 第四章　漁獲物の保蔵設備
　　　　 第一節　魚そうの防熱設備

第十九条 魚そうの防熱設備は、検査の結果、材料については次条、構造については第十九条の三に掲げる基準のすべてに適合するものを合格とする。

（材料）

第十九条の二 魚そうの防熱設備の材料の基準は、次のとおりとする。

一 断熱材は、次に掲げるものであること。

イ　温度零度における熱伝導率が〇・〇六四ワツト毎メートル毎度以下であり、比重が〇・二五以下であること。

ロ　次の表の上欄に掲げる断熱材の使用箇所に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる温度の範囲（以下「断熱材の耐用温度範囲」という。）内で、断熱性能に悪影響を及ぼすような変質又は変形を起さず、かつ、不燃性又は難燃性であること。

断熱材の使用箇所	温度の範囲（度）
日光に直接ばく露する鋼板に接する部分	八五以下 零下四〇以上
その他の部分	六五以下 零下四〇以上

ハ　吸水性がないか又はその表面に防水処理が施されていること。ただし、天井および周壁の上部に使用されるものにあつては、保水性のないものであればよい。

ニ　毒性又は有害な臭気がなく、当該断熱材に近接する部分の材質を侵さず、かつ、防腐剤、塗料等により侵されないこと。

二 木材は、十分に乾燥されたもので、有害な腐れ又は傷がなく、内張板として使用するものにあつては、著しい死節又は割れその他の欠点がなく、かつ、耐しよく性を有するものであり、下板及び根太にあつては、全面に防腐処理が施されていること。

三 防水紙は日本工業規格（以下「ＪＩＳ」という。）Ａ六〇〇六号に規定するアスフアルトルーフイングの三十五キログラム品又はこれと同等以上の防湿性及び耐通気性を有するものであること。

四 金属製のくぎ、ボルト、開閉具等は、腐しよくのおそれがないか又は亜鉛めつき若しくはその他の適当な防しよく処理が施されていること。

五 内張板、根太及び下板が木材以外のものであるか又はくぎ、ボルト、開閉具等が金属以外のものである場合には、それらの材料は、次に掲げるものであること。

イ　当該箇所に使用される木材又は金属と同等以上の強さを有すること。

ロ　その使用箇所に応じ断熱材の耐用温度範囲内で著しい変質又は変形を起さず、不燃性又は難燃性であり、耐しよく性を有し、かつ、老化し難いものであること。

ハ　毒性又は有害な臭気がなく、それらに近接する部分の材質を侵さず、かつ、防腐剤、塗料等により侵されないこと。

ニ　工作が容易で、かつ、工作に伴う危険性がなく、仕上がり後において吸水性がなく、内張板に使用されるものにあつては通水性又は通気性がなく、仕上がり後の表面がなるべく平滑であること。

六 内張板の表面に塗料又は金属板で耐水被覆を施す場合における当該材料は、毒性又は有害な臭気がなく、その使用箇所に応じ、断熱材の耐用温度範囲内で有害な変質又は変形を起さず、不燃性又は難燃性のものであり、かつ、表面がなるべく平滑で、清掃が容易なものであること。

（構造）

第十九条の三 魚そうの防熱設備の構造の基準は、次のとおりとする。ただし、保冷温度（漁獲物を保蔵し、又は冷蔵するのに必要な魚そうの標準温度をいう。以下同じ。）が零下十度より低い魚そうを除き、総トン数五十トン未満の鋼製漁船（一回の操業日数が三十日以上の漁船を除く。）、総トン数五十トン以上の鋼製漁船で一回の操業日数が三日以内のもの、総トン数五十トン未満の木製漁船、総トン数五十トン以上の木製漁船で一回の操業日数が五日以内のもの、ＦＲＰ製漁船及び海水温度が十五度以下の海面で操業する漁船の魚そうの防熱設備は、その漁船が従事する漁業の種類及び用途並びに一回の操業日数に応じ、十分な防熱効果を有し、かつ、船体その他の設備に害を与えないものであればよい。

一 魚そうの防熱設備の配置は、次に掲げるものであること。

イ　鋼製漁船の魚そう及び木製漁船の保冷温度が零下十度より低い魚そうにあつては、天井、船側、隔壁及び床に防熱設備が施されていること。（魚そう内に鋼製の甲板下ガーダー、ピラー、ブラケツト、船側縦通材その他の部分が突出するときは、これらが断熱材又は木材でおおわれていること。）

ロ　木製漁船の魚そう（保冷温度が零下十度より低い魚そうを除く。）にあつては、天井、船側及び機関室に接する端隔壁に防熱設備が施されていること。

二 防熱設備の構成は、次の表の上欄に掲げる位置の区分に応じ、それぞれ同表下欄のとおりであること。ただし、その性能が著しくすぐれ、かつ、十分な強度を有する断熱材が配置されている箇所における空所、下板、防水紙及び内張板の全部又は一部、鋼船の船側、鋼製端隔壁及び木甲板が張られていないばく露甲板に接する空所並びにその他の甲板、外板、内底板及び隔壁板（以下「甲板等」という。）に接する空所及び当該空所が設けられない場合における当該甲板等に接する下板は、省略してもよい。

位置	構成
天井、船側、床、鋼製隔壁	甲板、外板、内底板、隔壁板	空所	下板	防水紙	断熱材	防水紙	内張板
木製隔壁	隔壁板	防水紙	断熱材	防水紙	内張板
備考 防水紙は、断熱材の両側の全面に配置されていること。

三 断熱材の厚さは、次の表の上欄に掲げる区分に応じ、防熱設備を設備する箇所によりそれぞれ同表下欄に掲げる厚さ以上であること。ただし、凍結そう又はかつお釣漁船の氷そうであつて保冷温度が等しい魚そうの間の木製仕切隔壁の断熱材、木船のフレームの内側又はビームの下側に配置される断熱材並びにその冷凍設備が第二十三条第一号及び第三号の標準を超える魚そうにおける断熱材の厚さは、同欄に掲げる厚さから適当に減じてもよい。

区分		断熱材の厚さ（ミリメートル）
漁船の種類	魚そうの保冷温度（度）	天井、船側、床、端隔壁	機関室に接する端隔壁	スチフナーのない側の鋼製仕切隔壁	スチフナーのある側の鋼製仕切隔壁、甲板口の防熱内ぶた	木製仕切隔壁
総トン数二百トン以上の鋼製のかつお釣漁船及び冷蔵運搬漁船、トロール漁船 総トン数百トン以上の鋼製のまぐろはえなわ漁船及びさば釣漁船 操業日数が三十日以上の鋼製漁船	零下三〇	一七五	二〇〇	五〇	七五	一〇〇
	零下一七	一五〇	一七五	五〇	五〇	七五
	零下五	一〇〇	一二五	二五	五〇	五〇
	三	七五	一〇〇	二五	五〇	五〇
総トン数五十トン以上で一回の操業日数が三日を超え三十日以内の鋼製漁船	零下三〇	一五〇	一七五	五〇	五〇	七五
	零下一七	一〇〇	一五〇	二五	五〇	五〇
	零下五	七五	一〇〇	―	五〇	二五
	三	五〇	七五	―	五〇	二五
総トン数百五十トン以上の木製のかつお釣漁船 総トン数百トン以上の木製のまぐろはえなわ漁船、さば釣漁船及び冷蔵運搬漁船	零下一〇	一〇〇	一二五	二五	五〇	五〇
	零下三	七五	一〇〇	―	五〇	―
	五	五〇	七五	―	二五	―
総トン数五十トン以上で一回の操業日数が五日を超える木製漁船	零下三	五〇	七五	―	二五	―
	五	五〇	五〇	―	二五	―
その他の漁船	零下一七	一〇〇	一五〇	二五	五〇	五〇
	零下一〇	一〇〇	一二五	二五	五〇	五〇
備考 一　断熱材の厚さは、ＪＩＳＡ九五〇七号の炭化コルク板の厚さとし、炭化コルク板以外の断熱材の厚さは、熱伝導率及び熱容量についてこの表に掲げる厚さと同等以上の効力がある厚さとする。（以下この節において同様とする。） 二　魚そうの保冷温度がこの表と異るものについては、中間挿入法により算出するものとする。 三　保冷温度の異る魚そうの間の仕切隔壁の断熱材の厚さは、保冷温度の低い魚そうの仕切隔壁の断熱材の厚さによるものとする。

四 次に掲げる断熱材の厚さは、第三号の規定にかかわらず、同号の表の厚さに二十五ミリメートルを加えたものであること。

イ　鋼船の甲板等と下板の間の空所の厚さが十五ミリメートル未満であるか又は五十ミリメートルを超える場合における当該箇所の断熱材（当該箇所のフレーム、ビーム、スチフナー、縦通材及びフロアの内側の断熱材の厚さが五十ミリメートル以上であるものを除く。）

ロ　厚さ六十五ミリメートル以上の木甲板が張られていないばく露甲板下の断熱材

五 保冷温度が零下十七度以下の鋼製漁船の魚そうにあつては、フレーム、ビーム、スチフナー、縦通材及びフロアの内側に五十ミリメートル以上の厚さの断熱材が配置されていること。

六 断熱材は、船の動揺、振動等により移動しないよう保持されていること。

七 根太は、内張板又は下板を強固に保持するように配置され、その太さは、これらを有効に固着できるものであり、床及び周壁部の内張板を保持する根太の心距は、七十五センチメートル以下であること。

八 根太は、フレーム、ビーム、スチフナーその他の船体構造部材（以下「フレーム等」という。）にくぎ又はボルトで強固に固着されてあり、鋼製のフレーム等に根太をボルトで固着する場合にあつては、これらに穴をあけずにボルトが取り付けられていること。

九 甲板等と下板との間に設けられる空所の厚さは、おおむね十五ミリメートル以上五十ミリメートル以下であること。

十 防熱設備の油そうに隣接する部分には、前号の規定にかかわらず、厚さ十五ミリメートル以上の空所が設けられていること。ただし、油そうの鋼材の防熱設備に隣接する部分に厚さ十五ミリメートル以上の油密被覆が施されているものにあつては、この限りでない。

十一
　　　内張板の厚さ（水密構造でない部分の内張板であつて、一枚の板の厚さが十六ミリメートル以上であるものを二枚以上重ねて用いる場合（縦縁をさねはぎとしたものを表面に用いて二枚以上重ね、その間に防水紙を挿入した構造のものを用いる場合を含む。）は、その合計）は、次の表の上欄に掲げる区分に応じ、その使用する箇所によりそれぞれ同表下欄に掲げる厚さ以上であること。

区分		内張板の厚さ（ミリメートル）
魚そうの種類	魚そうの深さ（メートル）	床	船側、隔壁		天井
			水密構造の部分	その他の部分
活魚そう、水漬そう、予冷そう、冷海水製造そう	一・八未満	五〇	四〇	―	三五
	一・八以上 二・七未満	五〇	四五	―	四〇
	二・七以上	五五	五〇	―	四〇
凍結そう、凍結魚そう	一・八未満	四五	四〇	三〇	二五
	一・八以上 二・七未満	四五	四〇	三〇	三〇
	二・七以上	五〇	四五	三五	三〇
その他の魚そう	一・八未満	四五	四〇	三〇	二五
	一・八以上 二・七未満	五〇	四五	三〇	三〇
	二・七以上	五五	五〇	三五	三〇
備考 一　魚そうの深さとは、床の内張板の上面から天井の内張板の下面までの深さのうち最大のものをいう。 二　この表の内張板の厚さは、杉を用いる場合の厚さとし、それ以外の木材を用いる場合の内張板の厚さは、その強さがこの表に掲げる厚さの杉板と同等以上であり、かつ、その通水性が当該杉板と同等であるか又はこれより低い厚さとする。

十二 内張板は、くぎ又はボルトで根太又はフレーム等に強固に取り付けられ、かつ、密に張りつめられていること。

十三 活魚そう、水漬そう、予冷そう及び冷海水製造そうにあつては、その全面が、その他の魚そうにあつては、その床面並びに床面から魚そうの深さの六分の一に相当する高さ（その深さが一・八メートル未満の魚そうにあつては、床面から三十センチメートルの高さ）までの船側及び隔壁の部分が水密構造であり、かつ、鋼船の魚そうにあつては、次の表の上欄に掲げる魚そうの種類に応じ、同表の中欄に掲げる方法による気密試験を行ない、同表の下欄に掲げる基準に適合すること。

魚そうの種類	気密試験の方法	基準
活魚そう、水漬そう、予冷そう及び冷海水製造そう	防熱設備内に圧力が〇・〇〇三九メガパスカルの空気を封入して行なう。	圧力が〇・〇〇三九メガパスカルから〇・〇〇〇四九メガパスカルまで降下するに要する時間が四分以上であること。
その他の魚そう	防熱設備内に圧力が〇・〇〇二九メガパスカルの空気を注入して行なう。	空気の漏えいが著しくないこと。

十四 下板の厚さは、次の表の上欄に掲げる魚そうの深さに応じ、その使用する箇所によりそれぞれ同表下欄に掲げる厚さ以上であること。

魚そうの深さ（メートル）	下板の厚さ（ミリメートル）
	床		その他の箇所
	単底構造の場合	その他の場合
二・七未満	二五	一八	一六
二・七以上	三〇	二三
備考 この表の下板の厚さは、杉を用いる場合の厚さとし、それ以外の木材を用いる場合の下板の厚さは、その木材の強さがこの表に掲げる厚さの杉板と同等以上である厚さとする。

十五 下板は、できる限り密に張りつめられ、根太又はフレーム等に固着されていること。

十六 魚そうの甲板口縁材が鋼製のものにあつては、その内面又は外面が厚さ五十ミリメートル以上の木材でおおわれていること。ただし、甲板口の防熱内ぶたの断熱材の厚さが第三号に定める厚さより二十五ミリメートル以上厚い場合にあつては、この限りでない。

十七 魚そうの甲板口には、防熱内ぶたが設けられ、甲板口縁材に接する箇所がゴム、皮その他適当な材料で気密とされていること。

十八 防熱隔壁に設ける出入口には、堅固な戸わくが取り付けられ、これに十分な強度を有し、かつ、戸の両側で操作できる開閉締具が取り付けられている有効な防熱戸が設けられ、戸わくに接する箇所がゴム、皮その他適当な材料で気密とされていること。ただし、開閉締具は、作業員が閉じこめられないように適当な警報装置が設けられている場合にあつては、一方でのみ操作できるものでよい。

十九 魚そうの床又は隔壁に二重底の部分、深水そう又は深油そうの出入口として設けられたマンホールの周縁には縁材が設けられ、かつ、当該箇所の防熱設備が容易に取りはずしうるような構造であること。

二十 魚そうの排水装置は、左に掲げるものであること。

イ　魚そうの床面は、ビルジの排出を容易にするため、適当に傾斜しており、かつ、これに堅固な敷板又は格子が設けられていること。

ロ　魚そうには、ビルジウエルが設けられ、当該魚そう内のビルジがこれに流入するように設備されていること。ただし、ビルジウエルが設けられている他の魚そうと保冷温度が等しい魚そうであつて当該魚そうのビルジがそのビルジウエルに流入するように設備されているもの、ビルジ排出口が設けられている甲板上の魚そう並びにビルジ吸引口が設けられている活魚そう、水漬そう、予冷そう、冷海水製造そう、床面積四・五平方メートル未満の魚そう及び木船の魚そうにあつては、この限りでない。

ハ　ビルジウエルには、防熱ぶたが設けられていること。ただし、防熱設備が施されているビルジウエルにあつては、この限りでない。

ニ　鋼船であつて、ビルジウエルが外板又は機関室隔壁に接するものにあつては、ビルジウエルと魚そう内の空気が相互に流通しないような装置が施されていること。ただし、そのビルジウエルに有効な防熱設備が施されている場合にあつては、この限りでない。

ホ　魚そうの船底、船側、隔壁等の防熱設備内のビルジのたまる空所は、ビルジを排出できるように設備されていること。

二十一 ビルジ管、清水管、測深管、空気管その他の管は、魚そうの防熱設備の効果をできる限り減じないように配置され、かつ、有効に防熱されているとともに、腐しよくのおそれのあるものにあつては、亜鉛めつきまたはその他の防しよく処理が施されたものであること。

二十二 冷却コイルが配管されている場合にあつては、冷却コイルに漁獲物が直接触れないように適当な保護装置が設けられていること。

二十三 中たな又は冷却コイルが設けられている場合にあつては、これらを保持するための金具、根太その他が防熱設備の効果を減じないように取り付けられていること。

二十四 防熱設備に近接している鋼材の部分は、十分にさび落しされた後、さび止め塗料が塗布されているか又はその他の適当なさび止め処理が施され、木材の部分は、適当な防腐処理が施されていること。

　　　　 第二節　冷凍設備

第二十条 漁船の冷凍設備（アンモニア、フレオン又はメチルクロライドを冷媒として使用するものをいう。）は、検査の結果、その材料については次条、構造については第二十二条、装備については第二十三条、性能については第二十四条に掲げる基準のすべてに適合するものを合格とする。

（材料）

第二十一条 冷凍設備の材料の基準は、左の通りとする。

一
　　　冷凍設備の主要部分が左の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げるもの又はそれと同等以上のものであること。

区分		使用材料
機器の種類	部分
圧縮機	クランク軸、ピストンロツド	ＪＩＳＧ三二〇一号の鍛鋼品三種
	シリンダ、シリンダカバー、ピストン、クランクケース	ＪＩＳＧ五五〇一号の鋳鉄品三種
	ピストンピン	ＪＩＳＧ四二〇一号のはだ焼鋼
	ばね	ＪＩＳＧ四八〇一号のばね鋼
油分離器、液分離器及び受液器	胴及び鏡板	ＪＩＳＧ三一〇一号の一般構造用圧延鋼板
凝縮機	胴及び管板	ＪＩＳＧ三一〇一号の一般構造用圧延鋼板
	冷却管	ＪＩＳＧ三四二一号の一般用鋼管
冷却コイル及び低圧部の連絡管		ＪＩＳＧ三四二七号のガス管
高圧部の連絡管		ＪＩＳＧ三四二一号の一般用鋼管
備考　冷媒にフレオン又はメチルクロライドを使用する油分離器、液分離器、受液器及び凝縮器にあつては、ＪＩＳＨ三一〇一号の銅板又はＪＩＳＨ三六〇一号の継目無銅管でもよい。

二 予冷そう又は水漬そうの冷却コイル及び液分離器並びにその他の魚そうの底部の冷却コイルの外面が亜鉛めつきされていること。

三 鋼管及び鋼板の冷媒に接する部分が亜鉛めつきされていないこと。

四 前二号に掲げる部分を除く各部の材料が冷媒等によつて腐しよくしないものであるか又は腐しよくを防ぐため適当な処置がなされていること。但し、冷媒に接する部分であつて軸受その他の常時油膜でおおわれる材料については、この限りでない。

（構造）

第二十二条 冷凍設備の構造の基準は、左の通りとする。

一 圧縮機が長時間の運転に耐えるような堅固なものであり、且つ、必要な操作が円滑に行われるものであること。

二 内径四百ミリメートル以上の油分離器及び液分離器の胴の接手並びに内径五百ミリメートル以上の受液器及び凝縮器の胴の接手が突合せ両面溶接されていること。

三 油分離器及び液分離器がそれぞれ冷媒中に含む潤滑油又は液を十分分離できる構造であること。

四 油分離器及び液分離器の胴及び鏡板の厚さが左の表の上欄に掲げる胴の内径に応じ、それぞれ同表下欄に掲げるもの以上であること。但し、胴がＪＩＳＧ三四二一号の一般用鋼管の場合にあつては、この限りでない。

胴の内径（ミリメートル）	胴及び鏡板の厚さ（ミリメートル）
	アンモニヤ又はフレオン２２の場合	フレオン１２又はメチルクロライドの場合
二〇〇未満	四・二	三・六
二〇〇以上三〇〇未満	五・七	四・九
三〇〇以上五〇〇未満	七・二	六・二
五〇〇以上六〇〇未満	八・六	七・二
六〇〇以上七〇〇未満	九・八	八・三
備考　内径が四百ミリメートル未満のもので突合せ両面溶接されている胴にあつては、この表の値よりそれぞれ一ミリメートル以内を減じたものでよい。

五 凝縮器が冷媒ガスを十分凝縮できる構造であり、且つ、その胴及び管板の厚さが左の表の上欄に掲げる胴の内径に応じ、それぞれ同表下欄に掲げるもの以上であること。但し、胴がＪＩＳＧ三四二一号の一般用鋼管の場合にあつては、この限りでない。

胴の内径（ミリメートル）	胴の厚さ（ミリメートル）		管板の厚さ（ミリメートル）
	アンモニア又はフレオン２２の場合	フレオン１２又はメチルクロライドの場合	アンモニア又はフレオン２２の場合	フレオン１２又はメチルクロライドの場合
二〇〇未満	四・二	三・六	二五	一九
二〇〇以上三〇〇未満	五・七	四・九
三〇〇以上四〇〇未満	七・二	六・二
四〇〇以上六〇〇未満	八・七	七・五
六〇〇以上七〇〇未満	九・八	八・三	三二	二五
七〇〇以上八〇〇未満	一一・〇	九・三
八〇〇以上九〇〇未満	一二・三	一〇・四
九〇〇以上一、〇〇〇未満	一三・五	一一・三
一、〇〇〇以上一、一〇〇未満	一四・八	一二・四
備考 一　この表の管板の厚さは、横型円筒多管式鋼板製で管端が拡大して取り付けられた場合であつて、且つ、管の外径がアンモニアを使用するもので胴の内径六〇〇ミリメートル未満のものについては二九ミリメートルのもの、六〇〇ミリメートル以上のものについては五一ミリメートルのもの、フレオン又はメチルクロライドを使用するものについては、二〇ミリメートルのものの場合の値を示す。 二　内径が五〇〇ミリメートル未満のもので突合せ両面溶接されている胴にあつては、この表の値よりそれぞれ一ミリメートル以内を減じたものでよい。

六 凝縮器の冷却管の厚さが左の表の上欄に掲げる冷却管の外径に応じ、それぞれ同表下欄に掲げるもの以上であること。

管の外径（ミリメートル）	管の厚さ（ミリメートル）
	鋼管の場合	銅管の場合
一五	一・八	一・二
二〇	二・〇	一・二
二五	二・三	一・四
三〇	二・六	一・六
五〇	二・九	一・八

七 受液器が必要な冷媒を十分収容できる容量を有する構造であり、且つ、その胴及び鏡板の厚さが左の表の上欄に掲げる胴の内径に応じ、それぞれ同表下欄に掲げるもの以上であること。但し、胴がＪＩＳＧ三四二一号の一般用鋼管の場合にあつては、この限りでない。

胴の内径（ミリメートル）	胴及び鏡板の厚さ（ミリメートル）
	アンモニア又はフレオン２２の場合	フレオン１２又はメチルクロライドの場合
二〇〇未満	四・二	三・六
二〇〇以上三〇〇未満	五・七	四・九
三〇〇以上四〇〇未満	七・二	六・二
四〇〇以上六〇〇未満	八・七	七・五
六〇〇以上七〇〇未満	九・八	八・三
七〇〇以上八〇〇未満	一一・〇	九・三
八〇〇以上九〇〇未満	一二・三	一〇・四
九〇〇以上一、〇〇〇未満	一三・五	一一・三
一、〇〇〇以上一、一〇〇未満	一四・八	一二・四
備考　内径が五〇〇ミリメートル未満のもので突合せ両面溶接されている胴にあつては、この表の値よりそれぞれ一ミリメートル以内を減じたものでよい。

（装備）

第二十三条 冷凍設備の装備の基準は、左の通りとする。

一 冷凍設備は、直接膨張式の場合にあつては左に掲げる冷凍能力、間接冷却式の場合にあつては左に掲げる冷凍能力に二十パーセントの冷凍能力を加えたものであることを標準とする。

イ　凍結そうにあつては、左の表の上欄に掲げる凍結能力に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる冷凍能力

凍結能力（トン／二十四時間）	冷凍能力（日本標準冷凍トン）
	空気冷却式の場合	フラットタンク式の場合	ブライン漬式の場合
三	一一	九	八
五	一八	一五	一三
一〇	三五	三〇	二五
備考　凍結能力がこの表と異なるものについては、中間挿入法により算出するものとする。

ロ　予冷そう又は冷海水製造そうにあつては、左の表の上欄に掲げる一日の予冷量に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる冷凍能力

一日の予冷量（トン）	冷凍能力（日本標準冷凍トン）
三	四・五
五	七・三
一〇	一四・五
備考　一日の予冷量がこの表と異なるものについては、中間挿入法により算出するものとする。

ハ　イ及びロに掲げるもの以外の魚そうにあつては、左の表の上欄に掲げる一魚そう当りの容積に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる冷凍能力

一魚そう当りの容積（立方メートル）	冷凍能力（日本標準冷凍トン）
	凍結魚そうの場合	氷蔵を主とする魚そうの場合	その他の魚そうの場合
一五	一・八六	〇・三一	〇・六二
二五	二・八五	〇・四七	〇・九五
五〇	四・六五	〇・七七	一・五五
七五	五・七三	〇・九五	一・九一
一〇〇	六・五七	一・〇九	二・一九
一二五	七・四一	一・二三	二・四七
一五〇	八・〇一	一・三三	二・六七
一七五	八・三七	一・三九	二・七九
二〇〇	八・七六	一・四六	二・九二
備考　魚そうの容積がこの表と異なるものについては、中間挿入法により算出するものとする。

二 冷却コイルが魚そう内を均一に冷却でき、且つ、各魚そうが同一の目的に使用される場合にあつては、それら各魚そうが均一に冷却できるよう配管されていること。

三 冷却コイルは、直接膨張式の場合にあつては左に掲げる長さ又は配管比、間接冷却式の場合にあつては左に掲げる長さ又は配管比に二十パーセントの長さ又は配管比を加えたものであることを標準とすること。

イ　凍結そうにあつては、左の表の上欄に掲げる凍結能力に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる配管の長さ

凍結能力（トン／二十四時間）	配管の長さ（メートル）
	空気冷却式の場合	フラットタンク式の場合	ブライン漬式の場合
三	六〇〇	八〇	七五
五	一、〇〇〇	一三五	一二五
一〇	二、〇〇〇	二六五	二五〇
備考 一　この表の配管の長さは、アンモニアを使用する満液式の蒸発方法の場合であつて、且つ、空気冷却式の場合にあつては毎秒二メートルの通風装置、ブライン漬式の場合にあつては毎秒〇・四メートルのブライン循環装置を有する場合であつて冷却コイルの外径が四二・七ミリメートルのものの場合の値を示す。 二　凍結能力がこの表と異なるものについては、中間挿入法により算出するものとする。

ロ　予冷そう又は冷海水製造そうにあつては、左の表の上欄に掲げる容積に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる配管比

容積（立方メートル）		配管比（メートル／立方メートル）
三		一四・〇
五		一二・八
一〇		一